OpenAI

2026年11月5日

企業

オーストラリアの大学が育む AI ネイティブ人材

オーストラリアの働き手の未来は、今の学生たちが学位を取得する前から形になり始めています。各地の大学で、学生たちは AI を使ってアイデアを掘り下げ、アシスタントを作り、構想を実際に動くプロトタイプにしています。研究や既存の産業、自ら立ち上げる事業で活用できるスキルを、すでに身につけ始めているのです。

こうした変化を受け、ニューサウスウェールズ大学(UNSW Sydney)、シドニー大学、ラ・トローブ大学、アデレード大学など、オーストラリアの大学は OpenAI との連携を進め、学生や教職員がフロンティア AI ツールを利用できる環境を整えています。

学生、教員、IT チームは、臨床シミュレーションやロボットを使った教員養成、学生が産業界で働くきっかけとなるプロジェクトなどに AI を活用しています。同時に、大学は学習や評価のどの場面で、どのように AI を使えるかを定める枠組みを整えています。学生が実践的なスキルを身につけ、自分で判断すべき場面を見極められるようにするためです。教員や雇用主、産業界の実務者は、これらの事例から、AI を取り入れた学習の設計、AI 利用のルールづくり、AI を活用する職場に向けたオーストラリアの人材育成について、実践的なヒントを得られます。

OpenAI が委託した新たな調査1から、学生が大学に何を求めているのかが明らかになりました。AI を利用できる環境への期待も高まっています。オーストラリアの大学生1,000人超を対象とした調査では、81%がすでに週に数回 AI を使っていると回答し、回答者全体の約3分の1(33%)は1日に複数回使っていました。4分の1を超える学生(28%)は、学業や仕事、私生活の管理に役立つ AI エージェントやアシスタントをすでに構築していました。約5人に4人(79%)は、現実の課題に取り組むプロジェクトで高度な AI ツールを使う機会を大学にもっと提供してほしいと考えていました。同じ割合の学生が、健康、気候、科学、サイバーセキュリティの課題に AI を活用することに関心を示しました。

AI の活用とキャリアへの備え

  • 81%

    週に数回 AI を利用

  • 33%

    毎日複数回 AI を利用

  • 28%

    学業、仕事、私生活の管理に役立つ AI エージェントやアシスタントをすでに構築

  • 61%

    希望するキャリアで成功するには AI スキルが不可欠だと回答

  • 69%

    AI リテラシーは、デジタルリテラシーや文章を書く力、数字を扱う力と同じくらい基礎的な能力になると回答

  • 65%

    AI スキルは、オーストラリアの大学卒業生が世界で働くうえで強みになると回答

オーストラリアの大学生を対象とした調査結果1

学生は、こうした経験を卒業後に向けた準備とも捉えています。6割超(61%)が、希望するキャリアで成功するには AI スキルが不可欠だと考えており、65%が、AI スキルはオーストラリアの大学卒業生が世界で働くうえで強みになると考えています。起業や独立への意欲も見られます。回答者の4分の3超(76%)が、会社を立ち上げることや独立して働くことに関心を示し、3分の2超(68%)が、AI によって起業しやすくなると考えていました。

高等教育に問われているのは、こうした学生の現状やニーズにどう応えるかです。高度なツールを使える環境の提供は第一歩です。しかし、学生が職場で AI を活用できるようになるには、的確な判断力と専門知識、実践経験に基づいてツールを使えるよう支援することが重要です。

UNSW と OpenAI の連携拡大は、大学がこうしたニーズに応える取り組みの一例です。同大学は、学生と教職員を合わせて8万人を超える人々に ChatGPT Edu を提供する取り組みを進めています。全学生が利用できるよう、段階的に対象を広げています。

UNSW と OpenAI は、教育プログラムや授業に、生成 AI の基礎を学ぶ内容と Codex の活用を取り入れる計画です。学生には、ハッカソンや産業界と連携したプロジェクトを通じて、AI を実践的に活用する機会を提供します。また、インターンシップや新卒向けの就職機会、スタートアップのネットワークに学生をつなげることも目指しています。

UNSW の IT 修士課程で学ぶ Nalin Iyer 氏は、働くうえでの課題を端的に述べています。「産業界が何を求めているのか、そしてそこに AI がどう関わるのかを理解することが重要です」

シドニー大学と OpenAI の連携も、学内全体で AI を実践的に活用する力を育てることを目指しています。学生と教職員に ChatGPT Edu の利用環境を提供し、研修や利用ガイドで活用を支援します。導入は段階的に進め、試験運用を経て、2027年度第1学期には全学生が利用できるようになる予定です。同大学はまた、持続可能性に関する研究と取り組みを推進するため、100万ドル規模の「AI 持続可能性研究・イノベーション基金」を設立します。

キャンパス内で並んで立つシドニー大学と OpenAI の代表者。

戦略的連携の開始を記念するシドニー大学と OpenAI の代表者

ラ・トローブ大学は、AI を利用できる人を増やしながら、カリキュラム全体に AI を取り入れることを目指しています。すでに教職員3,500人全員が ChatGPT Edu を利用でき、2027年第1四半期には、学生と教職員の計45,000人全員に利用対象を広げる計画です。取り組みには、2027年に第1期生を迎えるオーストラリア初の AI 工学学士課程(優等学位)や、同国初の AI MBA プログラムも含まれます。

ラ・トローブ大学は AI ファースト戦略の一環として、オーストラリア初の AI 担当副学長兼最高 AI 責任者に Phil Laufenberg 氏を任命しました。同氏は教育、研究、大学運営にわたる AI 活用を統括します。

“AI は、一方的に私たちに影響を及ぼすものではなく、私たちとともに発展していくべきです。どの分野を学ぶ学生にも、将来の職業で AI をどう活用するかを自ら考え、形にしていくスキルと自信を身につけてほしいと考えています。そのためには、AI を責任を持って使うための批判的思考力や判断力に加え、何かを作り、アイデアを試し、現実の課題を解決する機会が必要です。”
—ラ・トローブ大学 AI 担当副学長兼最高 AI 責任者、Phil Laufenberg 氏

こうした取り組みは、調査で明らかになった、学生がすでに AI を試しているという実態に応えるものです。大学全体で利用環境と支援を整えることで、専攻や自費で利用できるツールの違いにかかわらず、すべての学生が公平にスキルを伸ばせるようになります。

本番に備えた実践練習

ラ・トローブ大学の注目すべき取り組みの中には、「AI を使って、学生が実践的に学ぶ機会をどう充実させられるか」というシンプルな問いから始まったものがあります。

救急医療プログラムを率いる Cameron Anderson 博士は、ChatGPT を使って多様な演習を作成し、大学の学習管理システムを通じて提供しています。学生はこれらの演習で、心電図の判読、心臓発作が疑われる患者の評価、多数の傷病者が発生した事案でのトリアージに取り組みます。AI は、授業で学んだ内容を定着させ、理解度を確認するためのシミュレーション作成に役立っています。

“ChatGPT は、救急医療を学ぶ学生が現場での難しい判断を練習できるよう、現実に即した臨床シナリオを作るのに役立っています。演習では、学生自身が根拠を読み解き、なぜそう判断したのかを説明し、その判断が妥当であることを示す必要があります。また、新しい研究結果を踏まえて更新すべき教材を見つけるのにも役立つので、指導により多くの時間を割けます。”
—ラ・トローブ大学 救急医療プログラム責任者、Cameron Anderson 博士

ラ・トローブ大学教育学部で研究・産業連携担当の副学部長を務める Therese Keane 教授は、Fletch というソーシャルロボットを使い、教員を目指す学生が保護者にフィードバックを伝える練習を支援しています。Fletch は、Microsoft Azure 上でホストされる OpenAI の大規模言語モデルを利用し、発話や表情、頭の動きで応答します。

Keane 教授のチームは、経験豊富な教員へのインタビューをもとに、現実に即したシナリオを作成しました。Fletch を使うと、教員を目指す学生は、保護者との会話で対立が生じたときにどう対応するかを練習できます。多くの教員が難しいと感じる場面に備え、必要なスキルを磨けます。

教員養成に使われるソーシャルロボット Fletch の隣に座る Therese Keane 教授。

OpenAI の技術を搭載したソーシャルロボット Fletch を使い、教員を目指す学生が保護者との難しいやり取りに対応する練習を支援する、ラ・トローブ大学の Therese Keane 教授

ラ・トローブ大学は、さらに多くの授業や業務に AI を導入しています。同大学は、OpenAI のエージェント型ツールである Codex と ChatGPT Work を学内全体で利用できるようにしています。また、履修要項には「スタートアップのためのバイブコーディング」と「エージェント型 AI ソフトウェア工学」(2027年開講)が掲載されています。

同大学の AI Business Studio は、学生が企業の現場で実践的に学ぶ機会を広げています。2028年までに、1,000人を超える学生に実務経験を積む機会を提供することを目指しています。学生はコンサルタントや顧客の現場で働くエンジニアとして、ChatGPT Edu と Codex を活用し、中小企業の AI 導入を支援します。卒業生が身につけたスキルを、企業のニーズにつなげる取り組みです。

これほどの規模で AI を導入するには、舞台裏での地道な取り組みが欠かせません。ラ・トローブ大学によると、すでに数十件の活用事例が実運用に入り、数百人が研修を受けています。アクティブユーザー数は前月比で10%増えています。利用者の増加に合わせ、安全に利用できる環境を整えながら、トークン利用にかかるコストを管理しています。「ChatGPT と Codex により、システム開発やイノベーションの初期段階にかかる期間を、数か月から数週間に短縮できました。さらに重要なのは、教職員と学生が共同で設計に関われるようになったことです」と Laufenberg 氏は述べています。

複雑な統合を経て新設されたアデレード大学には、設立当初から、安全性とガバナンスを確保しながら、利用規模の拡大にも対応できる形で AI を取り入れる機会があります。オーストラリアで一世代ぶりに誕生した大規模な新設大学として、研究者や学生、教職員がこれまで OpenAI API を活用してきた経験を土台に、取り組みを進めています。

アデレード大学は、高等教育機関の中でもいち早く OpenAI Daybreak Blue を活用し、許可を得たサイバー防御業務に取り組んでいます。Daybreak Blue は、脆弱性の発見、コードのセキュリティレビュー、マルウェア解析、インシデント対応、パッチ検証など、同大学のサイバー防御に欠かせない業務を支えています。

“この取り組みを通じて、人を中心に据え、AI をどう活用するかを見極めながら導入を進められるようになりました。フロンティア AI モデルを利用できることも、サイバーセキュリティ体制の強化につながっています。”
—アデレード大学 最高技術・セキュリティ責任者、Abhishek Singh 氏
OpenAI の教育担当エンジニアとコンピューターで作業する UNSW の教員。

ChatGPT Edu の導入を支援する UNSW 上級講師の Mariana Rodriguez-Valenzuela 氏(着席)と May Lim 氏。OpenAI のオーストラリア・ニュージーランド地域で教育ソリューションエンジニアを務める Joel Solomons が見守っています。

AI をいつ、どう使うかを学ぶ

大学はまた、学生が AI を使ってよい場面と、自分自身の知識を示す必要がある場面について、明確な指針を設けています。

UNSW は、学習評価に「使用可・使用不可・使用必須」の枠組みを導入しました。教員は学習目標に応じて、AI の使用を許可、禁止、または必須と指定できます。これにより学生は、専攻分野で求められる基礎知識を示しながら、AI を適切に使う練習ができます。

シドニー大学は、AI の導入に合わせて、責任ある AI 利用の枠組みも整えています。評価では、監督下で学生自身の能力を示したうえで、外部ツールなどの利用が認められる課題で AI を効果的に活用する力を示すという方式を採用しています。

ラ・トローブ大学は、AI の利用機会を広げるため、実践的な指針も提供しています。同大学の図書館は、責任を持って安全に AI を使う方法を学べる無料のモジュールを、全学生向けに開発しました。また、2027年度第1学期に向けて、1年次の重点科目50科目に AI スキルを育てる内容を組み込んでいます。教育、法律、医療・健康の各分野に合わせたモジュールでは、専門職としての責任を踏まえて AI を使うためのリテラシーを養います。さらに、ワークショップや教材を通じて、教員が学習活動や評価を設計できるよう支援しています。

学生はすでに、AI スキルが将来のキャリアに欠かせず、自分の強みにもなると考えています。オーストラリアの大学は、ChatGPT の利用機会を広げ、日々の授業に AI を取り入れることで、学生がその意欲を生かして実践経験を積めるよう支援しています。目指すのは、AI を使って学び、新しいものを生み出し、課題を解決できる人材の育成です。学生が専門知識と判断力を身につけ、社会に出たときに自信を持って AI スキルを活用できるようにすることが狙いです。

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著者

OpenAI
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    OpenAI の委託を受け、Pureprofile は2026年8月3日〜7日に、オーストラリア全土の大学で対面または遠隔で学ぶ18歳以上の学生1,018人を対象に調査を実施しました。